【Adobe】テレワークに関する調査結果を発表。ツール活用に世代間ギャップも。

アドビ システムズ 株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：ジェームズ マクリディ）は、新型コロナウイルスの影響により初めてテレワークに取り組んだビジネスパーソンに対し、テレワークのスキルについて聞いた調査結果を発表しました。 参照：アドビ、ビジネスパーソンのテレワークスキルに関する調査結果を発表

電子サインサービス『Adobe Sign』を展開するアドビシステムズは、新型コロナウィルスの影響で初めてテレワークに取り組んだ都内勤務の20~69歳のビジネスパーソン800名を対象に、インターネットを通じて行った調査について発表した。 調査期間は、2020年3月19日から24日の間で実施。

ビデオ会議などの各種ツールを駆使するための「ITスキル」を保有 76.1%

今回の調査では、76.1%がビデオ会議やファイル共有などの各種ツールを駆使するための「ITスキル」を身につけていると回答。 また、71％の人が会社以外の場所で集中力などを維持するための「自己管理スキル」を、80.3％がオンライン上で同僚などとやりとりするための「コミュニケーションスキル」を身につけていると回答。

生産性向上には電子契約・電子署名・スキャンツールの活用が鍵

ITツールを積極的に使ったと回答した人と、生産性向上を実感した人の関係を調べたところ、電子契約サービスや電子署名、ペーパーレス化のためのスキャンツール等を積極的に利用している人の方が生産性の向上を実感していると判明。 ビデオ会議などのコミュニケーションツールに加えて、稟議や決済など対面での処理を減らすためのITツールも活用することが生産性の高いテレワークの鍵であると考えられる。

テレワーク時にITツールで困った際、気軽に相談する人が社内にいない 21％

テレワーク時に、ITツールなどの使い方で困ったとき、気軽に相談できる人が社内にいるかどうかという質問に対し、21％の人が「いない」と回答。 テレワークを導入する際の一つの課題になっていることが分かる。 年代別で見ると、年代が上がるにつれて相談する人がいないと回答する人が増え、40代以降においては約4人に1人（40代：25%、50代：25.5%）が相談できる人がいないと回答。 ビデオ会議の使い方などのITスキルを、世代を超えて補完し合うことがチーム全体の生産性向上の鍵になるとも言えるだろう。

生産性が最も上がるテレワーク頻度は週3～4回

テレワークで生産性が上がったと回答した352名に、生産性が最も上がると思うテレワークの頻度を聞いたところ、最も多かったのが「週3～4回（42.9%）」で、次いで「週2回（29.8%）」、「週5～6回（勤務日は毎日）（20.2%）」という結果に。 テレワークの実施には、電子契約はじめ様々なITツールの導入だけではなく、チームとして各々が十分に利用できる“環境”の整備も必要だということが分かった。 世代間でのギャップ、メンバー間の理解度の差を無くす体制作りも今後は課題となってくるのかもしれない。